NICEはCXoneのプラットフォームパワーとEnlightenのAIインテリジェンスを組み合わせ、CX AIの未来を切り開く
【ニュージャージ州ホーボーケン、2024年6月24日】AIを活用したセルフサービスとオペレーター支援型CXソフトウェアの世界的リーダーであるNICE（Nasdaq:NICE、日本法人 ナイスジャパン株式会社 社長 オリビエ・ジオレット）は本日、IDC MarketScape :Worldwide Contact Center as a Service Applications Software 2024 Vendor Assessment (doc #US52302923、2024年6月)レポートのリーダーに選出されたことを発表しました。
IDCのメアリー・ワードリー(Mary Wardley)氏は、次のように述べています。「アナリティクス、AI、オートメーションを含む完全なプラットフォームを探している場合は、NICEを検討してください。NICEのグローバルなプレゼンス、パートナーエコシステム、認定を含む垂直機能への参入は、大規模なグローバル組織に包括的な次世代基盤を提供します」
NICEはこのほど、世界初で唯一のCXのためのAIであるCXone Mpowerを発表しました。Mpowerは、過去の経験や顧客の嗜好に基づく継続的なエクスペリエンスメモリーにより、状況に応じて文脈に沿った気づきを導きだし、相互接続されているデータとアプリケーションを活用して最適な結果を通知することで、比類のないCXを実現します。
NICEのCX部門のプレジデントであるバリー・クーパー(Barry Cooper)は、次のように述べています。「IDC MarketScapeがNICEをリーダーとして評価したことは、私たちの数十年にわたるイノベーションを証明するものです。私たちはAIの変革の可能性を活用し、CXイノベーションの原動力として市場をリードしてきました。新たに発表されたCXの聖杯であるCXone Mpowerにより、企業は並外れた体験を提供するために必要なすべてを手に入れることができます」
IDC MarketScapeについて
IDC MarketScapeのベンダー評価モデルは、特定の市場におけるICT（情報通信技術）サプライヤーの競争力の概要を提供するように設計されています。調査手法は、定性的および定量的な基準に基づく厳密なスコアリング手法を採用しており、その結果、特定の市場における各ベンダーの位置づけを1枚の図で表すことができます。IDC MarketScapeは、ITおよび通信ベンダーの製品・サービス、能力、戦略、現在および将来の市場成功要因を有意義に比較できる明確なフレームワークを提供します。また、このフレームワークにより、テクノロジーバイヤーは、現在および将来のベンダーの強みと弱みを360度評価することができます。
NICEについて：
NICE(NASDAQ：NICE)は、企業が構造化および非構造化データの高度なアナリティクスによってよりスマートな判断をできるよう、クラウドおよびオンプレミスのエンタープライズソフトウェアソリューションを提供する世界的リーダーです。NICEは、あらゆる規模の企業におけるより良いカスタマーサービス、コンプライアンスの確保、金融犯罪の阻止、人の保護を支援します。NICEのソリューションはフォーチュン100企業の85社を含め、150ヶ国以上にわたる2万5,000社以上の組織で利用されています。
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将来の見通しに関する記述：
このプレスリリースには、1995 年米国証券民事訴訟改革法の定義による将来予想に関する記述が含まれています。クーパー氏による記述を含め、こうした将来予想に関する記述は、NICE Ltd. (以下「当社」) の経営陣の現在の信念、期待、想定に基づいています。場合によっては、こうした将来予想に関する記述は、「信じる」、「期待する」、「努める」、「可能性がある」、「する」、「意図する」、「すべき」、「予測する」、「予想する」、「計画する」、「見積もる」などの用語、または同様の言葉によって特定されます。将来の見通しに関する記述には多くのリスクや不確実性が含まれており、当社の実際の結果や業績がここに記載されたものと大きく異なる可能性があります。これには、経済および事業環境の変化による影響を含みますが、これらに限定されるものではなく、以下のような要因も含みます。競争;当社の成長戦略の成功;当社のクラウド型SaaS事業の成功と成長;技術および市場要件の変化;当社製品に対する需要の減少; 新しい技術、製品、アプリケーションをタイムリーに開発および導入できないこと；追加買収の難しさ、または買収した事業、製品、技術、人員の吸収および統合の難しさや遅延；市場シェアの喪失、特定のマーケティングおよび流通契約を維持できないこと；サードパーティのクラウドコンピューティングプラットフォームプロバイダー、ホスティング施設、サービスパートナーへの当社の依存；当社に対するサイバーセキュリティ攻撃またはその他のセキュリティ侵害；プライバシーに関する懸念；為替レートや金利の変動、グローバルな事業展開から生じる追加的な納税義務の影響、中東における紛争の影響など、当社の事業や世界経済を混乱させる可能性のある予期せぬ出来事や地政学的状況の影響；新たに制定または修正された法律、規制、基準が当社や当社製品に及ぼす影響、その他米国証券取引委員会（以下「SEC」）への提出書類に記載されている様々な要因や不確実性。当社に影響を及ぼすリスク要因や不確実性の詳細については、当社の年次報告書（Form 20-F）を含め、SECに随時提出される当社の報告書を参照してください。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付現在においてなされたものであり、法律で義務付けられている場合を除き、当社はこれらを更新または修正する義務を負いません。
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