【ニュージャージ州ホーボーケン、2023年10月18日】-AIを活用したセルフサービスとオペレーター支援型CXソフトウェアの世界的リーダーであるNICE（Nasdaq：NICE、日本法人 ナイスジャパン株式会社 社長 オリビエ・ジオレット）は本日、マツダ株式会社の欧州地域統括会社であるマツダモーターヨーロッパ（以下MME）が、AIを活用したクラウドネイティブなカスタマーエクスペリエンスプラットフォームであるNICE CXoneの導入に成功し、オンプレミスからクラウドへの移行を実現したことを発表しました。マツダがNICE CXoneを選択した理由は、使いやすさ、柔軟性、拡張性、そして既存ソリューションとの完全な統合を可能にするオープンプラットフォームであり、これにより同社は将来のビジネスニーズに対応し、次世代の顧客体験（CX）とオペレーター体験を提供できるようになりました。
NICE CXoneのオールインワンプラットフォームは、MMEにとって重要な差別化要因となり、業務の合理化とカスタマージャーニー全体の可視化を実現しました。MMEは、CXone Interactive Voice ResponseとCXone Automatic Contact Distributorによって、オペレーターが顧客情報をリアルタイムで入手し、問い合わせを適切なオペレーターにルーティングすることで、総合的な顧客満足度を向上させることに成功しました。これにより、使いやすいインターフェイスでオペレーターのトレーニング時間が短縮され、顧客情報の可視性が高まりました。MMEは、全社的なコミュニケーションとコラボレーションの統合に加え、デジタルチャネルを積極的に展開することで、デジタル時代の新たな需要に応え、顧客がどこにいても対応できるよう支援し続けています。
MMEのカスタマーサービス・スペシャリストであるキルステン・シマング(Kirsten Schimang)氏は、次のように述べています。「NICEは、私たちのニーズをすべて満たす統合プラットフォームを持つという要件を最もよく理解してくれました。コンタクトセンターとディーラーホットラインの両方に異なる要件があり、適合するプラットフォームを見つけるのは容易ではありませんでした。ユーザーインターフェイスと既存のセットアップとの緊密な統合は、私たちが成功するために極めて重要であり、NICEとの協業に期待しています。」
NICEインターナショナル社長のDarren Rushworth(ダレン・ラッシュワース)は次のように述べています。「多くのお客様と同様に、MMEもNICE CXoneを利用してカスタマーサービス業務をクラウド化するメリットを実感しています。スピード、敏捷性、透明性、そして卓越したカスタマーエクスペリエンスとオペレーターエクスペリエンスを提供する能力は、これらのメリットのほんの一部に過ぎません。MMEは現在、消費者体験のあらゆる場面で、様々なチャネルを通じて欧州の顧客にリーチすることができます。このレベルのケアは、MMEが顧客中心の自動車会社であるという強みをさらに強化するものです。私たちは、MMEとの関係強化と、NICE CXoneを利用したクラウドへの移行に対していただいている信頼を大切にしています。」
マツダモーターヨーロッパについて：
マツダモーターヨーロッパは、マツダの欧州市場の統括会社です。1989年にライン川のほとりに位置するドイツのレバークーゼンに設立されました。MMEは、欧州におけるマツダのポジショニングを成功させるための戦略、コンセプト、プロセスを開発し、30カ国以上のすべての国内販売会社および独立ディストリビューターの業務を調整しています。国際色豊かなチームが、欧州各地のマツダ関連会社や日本の親会社と日々対話を重ね、完璧なオペレーションを実現しています。www.mazda.eu
NICEについて：
NICE(NASDAQ：NICE)は、企業が構造化および非構造化データの高度なアナリティクスによってよりスマートな判断をできるよう、クラウドおよびオンプレミスのエンタープライズソフトウェアソリューションを提供する世界的リーダーです。NICEは、あらゆる規模の企業におけるより良いカスタマーサービス、コンプライアンスの確保、金融犯罪の阻止、人の保護を支援します。NICEのソリューションはフォーチュン100企業の85社を含め、150ヶ国以上にわたる2万5,000社以上の組織で利用されています。
ナイスジャパンホームページ https://jp.nice.com/
商標について：NICEおよびNICEロゴは、NICE Ltdの商標または登録商標です。その他すべてのマークは、それぞれの所有者の商標です。 NICEの商標の完全なリストについては、www.nice.com/nice-trademarksを参照してください。
将来の見通しに関する記述：
本プレスリリースには、1995 年米国民事訴訟改革法で定義する「将来性の見通しに関する記述」に該当する情報が含まれます。将来性の見通しに関する記述は、NICE Ltd.（以下「当社」）経営陣による現在の意見、予想、仮定に基づくものです。将来性の見通しに関する記述は、英文において“believe”、 “expect”、 “seek”、 “may”、 “will”、 “intend”、 “should”、 “project”、 “anticipate”、 “plan”または同様の語で記述されています。将来予想に関する記述は、当社の事業の将来、将来の計画や戦略、予測、予想される出来事や傾向、経済その他の将来の状況に関する当社の経営陣の現在の考え、期待及び仮定に基づくものです。将来予想に関する記述の例としては、当社の売上や利益に関するガイダンス、クラウド、アナリティクス、人工知能事業の成長などが挙げられます。
将来予想に関する記述は、本質的に重要な経済的、競争的、その他の不確実性および偶発的な要因の影響を受け、その多くは 経営陣の管理能力を超えています。当社は、これらの記述は将来の業績を保証するものではなく、投資家はこれらの記述を過度に信頼しないように注意してください。実際の業績は、さまざまな要素により、これら業績見通しとは大きく異なる結果となりうることをご承知おきください。これらの要因には、経済・事業環境の変化に伴うリスク、競争、当社の成長戦略の成功、当社のクラウド型SaaS事業の成功と成長、追加買収の実施または買収した事業、製品、技術および人材の効果的な統合の難しさ、当社が第三者のクラウドコンピューティングプラットフォームプロバイダ、ホスティング施設およびサービスパートナーに依存していることなどがありますが、これらに限定されるものではありません。クラウド・コンピューティング・プラットフォーム・プロバイダー、ホスティング施設およびサービスパートナーへの依存、急速に変化する技術、当社に対するサイバー・セキュリティ攻撃またはその他のセキュリティ侵害、当社の事業に影響を与えるプライバシーに関する懸念および法律、通貨為替レートおよび金利の変動、当社のグローバル事業から生じる追加の税負債の影響、COVID-19に関する不確実性および当社が米国証券取引委員会に提出する書類に記載されているその他のさまざまな要因および不確実性。 米国証券取引委員会（SEC）への提出書類で説明されているその他の様々な要因及び不確実性があります。
当社の将来の業績に影響を与えうるこれら の要因および不確実性についての追加情報については、当社の最新の年次報告書（フォーム 20-F）および SEC へのその他の提出書類の中の「リスク要因」の項を注意深くご覧いただくようお願いします。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本書の日付時点のものであり、当社は、新しい情報、将来の進展またはその他の結果にかかわらず、法律で義務付けられる場合を除き、これらを更新または修正する義務を負うものではありません。
株式会社ビーコミ ナイスジャパン 広報担当 担当：加藤・石井
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